資金ゼロでパーソナルジム開業は可能？資金不足が失敗リスクとなる理由

「資金ゼロでもパーソナルジムを開業する方法が知りたい」
「できるだけ少ない資金で開業したい」
「多額の資金を投資して失敗するのが怖い」
このような方に向けて、資金ゼロ＆資金不足でのパーソナルジム開業をおすすめしない理由について紹介していきましょう。

この記事では、資金ゼロでのパーソナルジム開業の可否、資金不足によって起こりうるリスク、開業資金を調達する4つの方法、できるだけ費用を抑えて開業する方法について解説します。

独立してパーソナルジム開業を考えている方、コストを抑えて開業したい方は、ぜひ参考にしてください。

資金ゼロでもパーソナルジム開業は可能？

パーソナルジム開業において資金ゼロ、または十分な資金を用意できない場合での開業は非常に厳しいと言わざるを得ません。
特に自己資金ゼロの場合は、投資家に出資をしてもらわない限り開業できないでしょう。

なぜなら、パーソナルジムの開業には物件の取得費、内装工事費、マシン導入や設備投資が必要だからです。
開業後の集客に必要な広告・宣伝費や経費も掛かります。

以下、小規模なパーソナルジム開業に掛かる初期費用・運転資金の目安を紹介しましょう。
初期費用の目安は300万円～400万円です。内訳は以下のとおり。

物件費用	家賃×6ヶ月分
内装工事費	200万円～500万円程度
宣伝・広告費	30万円～50万円
マシン費用	50万円～100万円程度

運転資金（ランニングコスト）の目安は月30万円〜80万円×6ヶ月分です。
ランニングコストの内訳は以下のとおり。

賃料	10万円～15万円
水道光熱費	4万円～5万円程度
広告・宣伝費	10万円～20万円
人件費	スタッフを雇う場合

合計すると、700万円～1,000万円程度かかることが分かります。
なお、以上はあくまで費用の目安であるため、ジムの規模や地域によって変動してくるでしょう。

さらに、ここにマシンのメンテナンス費がかかってくるケースもあります。
これらを賄える資金が準備できないのであれば、無理に開業する必要はありません。

資金不足によって起こりうるリスク

ビジネスの成功にはリソース・計画・専門知識、そして経済面での体力が必要です。
資金不足によって起こりうる経営失敗のリスクを紹介しましょう。

設備投資ができないことで競争力が低下する

資金が限られていると、必要な機器や施設を揃えることが難しくなります。
充実した設備やトレーニング機器を用意できないと、サービスの質や競争力が低下する可能性があります。

また、クライアントの期待に応えられないことで、顧客満足度が低下するおそれもあるでしょう。

資金不足がパーソナルジムの発展を阻害する

資金不足はパーソナルジムの発展を妨げる要因となり得ます。

初期段階での投資が不十分な場合、広告・宣伝やマーケティングなど、今後のジムの発展に必要な活動が十分に行えなくなるでしょう。

ランニングコストの不足による廃業リスク

ランニングコストの不足は、長期的な運営を困難にします。

前述したとおり、ジム経営には多岐にわたる固定費・変動費が掛かりますが、開業後は収支が不安定で赤字続きになることも珍しくありません。

経営が軌道に乗るまでの間、持ちこたえられる体力が必要です。
パーソナルジム経営を失敗させたくないなら、十分な資金を確保しておきたいところです。

開業資金を調達する方法

自己資金ゼロor資金不足が失敗のリスクとなることはお分かりいただけたでしょうか？
ここからは、開業資金を調達する方法を4つ紹介します。

貯金して自己資金を準備

従業員として働いているうちに、コツコツ貯金をして自己資金を準備する方法です。
自己資金での開業なら借金を抱えるリスクはありません。

とはいえ、全額を自己資金で賄える人はそう多くはないでしょう。
開業資金の一部を自己資金で賄い、その他の費用は融資や助成金など、別の方法で調達するのが現実的です。

日本政策金融公庫からの融資

日本政策金融公庫（事業に取り組む人たちを支援する政策金融機関）から融資を受ける方法です。

利用要件の1つに、「創業時において創業資金総額の10分の1以上の自己資金を確認できる方」とあります。

審査は比較的緩いですが、しっかりと事業計画を練った上で計画書を提出する必要があります。

国や地域からの補助金・助成金制度を利用

開業する地域の自治体の助成金・補助金を利用する方法です。

J-Net21［中小企業ビジネス支援サイト］にて、創業者向け補助金・給付金が都道府県別にまとめられているので、ご覧になるといいでしょう。

J-Net21［中小企業ビジネス支援サイト］｜創業者向け補助金・給付金

投資家からの出資

投資家からの出資を受ける方法です。
身近に投資家がいる場合、かつ、その投資家の意向によっては自己資金ゼロでも開業できるでしょう。

実際、投資家からの出資で開業したケースもあります。
ただし、利益分配やビジネスの運営に関する意見が異なる場合があるため、経営における自由度が制限される可能性があります。

こうしたことが原因で、出資者と揉める場合があることを留意しておきましょう。

クラウドファンディングでの資金調達

自分のビジョンやサービスを共有し、不特定多数の人たちから投資してもらうためのクラウドファンディングに挑戦する方法です。

この方法で資金を調達するには、魅力的なプランや実現可能性のある計画を提示する必要があるでしょう。

できるだけ費用を抑えて開業する方法はある？

資金が限られている中、できるだけコストを抑えて開業するための方法を3つ紹介しましょう。

小さいスケールからのスタート

自宅やマンションの一室など、小さなスペースを使ってサービスを提供することから始めることで、コストを抑えての開業が可能でしょう。

ここから少しずつクライアントを増やし、得た利益を事業発展のために再投資することで徐々に成長させていきます。

フランチャイズ開業で支援を受ける

フランチャイズ開業とは、既存のパーソナルジムと契約して開業する方法です。
この場合、自分で起業する場合に比べて自由度は低くなります。

また、加盟金やロイヤリティを支払う必要がありますが、起業に比べてコストが抑えられたり、開業のノウハウを提供してもらえたりするメリットがあります。

すでにブランドが確立しているので集客面でも有利でしょう。

レンタルジムを利用した開業でコストを抑える

レンタルジムを利用した開業であれば、初期費用とランニングコストが抑えられます。
登記ができるレンタルジムもあるので、ジムの信用性の担保という面でも活用できるでしょう。

ただし、利用する度に予約の手間がかかったり、予約ができない場合があったりする点に注意が必要です。

まとめ

資金ゼロ＆資金不足でのパーソナルジム開業はリスクを伴います。
十分な資金を確保することは、失敗のリスクヘッジでもあります。

パーソナルジムの開業はハードルが低いと言われていますが、準備もなしにいきなり独立開業することはおすすめしません。
適切な資金調達や計画を行い、より安定したビジネス展開を目指しましょう。